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明治10年から続く歴史ある竹材専業メーカーのＴ。
同社が「竹のあるくらし」を提案するべく、竹炭、草履など竹製品のECサイトを立ち上げたのは1997年のこと。現在ECは一事業として成り立っているが、2000年までの3年間で売れたのは、300円のレターセット1つだけだったという。

「高知県須崎市の安和でしか生息しない虎斑竹を使用したオリジナリティのある商品なだけに、サイトを立ち上げれば商品が売れると考えていた」と、同社四代目Ｙｇ氏は当時を振り返る。その後、2001年3月より週2回程度の頻度でメールマガジン「たけマガ」の配信をスタート。
続いて、5月にウェブサイトを一新したことを機に、売り上げが伸び始めた。さらに、ネットショップ運営支援塾を主催するＥｍ氏からノウハウを学び、「たけマガ」に活かしたところ、配信直後の売り上げが増加するようになったという。
現在の課題は、「たけマガ」のレスポンスを高めることである。またメルマガの寿命も、現在では1日足らず。
件名に凝って読者の興昧を引くなど読ませる工夫をしているが、Ｙｇ氏は「小手先のテクニックは通用しない。私の人となりが伝わる、気持ちのこもったメルマガは反応がいい。
最近はセールス色が強いので、初心に帰らなければ」と語る。Ｙｇ氏いわく、「今年は、もっともっとＴ」。
Ｔにしかできないことを一人でも多くの方に知っていただけるよう、今後はより一層、たけマガを情報発信ルーツとして活用していく意向だ。個人向けのプリンターから、大手企業のシステム開発まで、世界中で幅広いTビジネスを展開しているＨ社。

それだけに、ターゲットとなる顧客に対してより効率的に情報を訴求する必要がある。「主にT事業に従事している方向けに、最新のTトレンドや事例などをお届けしてお客様との関係構築を図ること、キャンペーン情報やイベント、セミナーのご案内によってお客様のアクションを喚起する販促活動として取り組んでいます」そのようなEメールマーケティングを担当するＹｈ氏が率いるインターネット・マーケティング部では、常時51種類のメールニュースを配信。
製品の詳細情報はウェブ上で公開し、読者の興味に応じてメールからそちらへ誘導する。「直接的な製品・サービスの売り込みよりも、弊社のことをご理解、信頼していただくことが結果、ビジネスとして実を結ぶという考えでやっています」一方的なダイレクトメールと異なるのは、読者にとって有意義な情報を伝え、その中で、同社が提供できる価値も理解してもらう。
読者との関係づくりに第一義を置いている点だろう。メールによる情報配信は数年前から行ってきたが、得られるデータを解析し、科学的なマーケティングに主眼を置くようになったのはここ1、2年のことだという。
「インターネットのインタラクティブな特性を生かし、きっちりと指標を持って測定、分析をし、次のアクションに反映させていくことを重視しています」メールマーケティングは効果の実測が複雑な手法である。しかし、メールの記事からウ工フへの誘導と、その後の遷移の分析など、最近では解析ツールの充実ぶりも著しく、ROMの評価も可能だと山本氏は語る。
「メールだから運用コストはかけずに、とは考えないほうがよいでしょう。大切なお客様のアドレスをお預かりしているわけですから、安全で正確な運用体制の構築が不可欠です。
そして、メールは送りっぱなしにせずに、配信結果を次への効果アップに活かすことが重要です」国内の携帯電話の総加入数は、2007年1月現在で約9500万台にものぼる。 2008年には1億の大台に乗ると予想される携帯電話が、人々の生活に欠かせない一大インフラとなって久しい。
また、モバイルという言葉が示すように、携帯電話を人は常に持ち歩く。ある調査では、約9割の人が常に2センチ以内に携えているという結果が出ている。
つまり、携帯電話は個人にとって最も身近なメディアといえ、さらに常時電源がONの状態で、ネットワークの中に存在している。これらの特性を最大限に利用し、企業の販促活動に結びつけようというのが、ケータイプロモーションだ。
ケータイプロモーションとは、基本的に個人に対するプロモーションである。新聞、雑誌、ラジオ、テレビといったマス4媒体とは対照的に、個人に対して継続的にコミュニケーションできる点が、最大の優位性だ。

個人にとって最も身近な携帯電話なら、受け手の行動を喚起するためのプロモーションを、ダイレクトに行えるわけであり、もし実際に、ジャストインタイムなプロモーションができたならば、その場で受け手を動かすことすらできる可能性を秘めている。現在、ケータイプロモーションで採られる手段は、資料請求やアンケートの受付、プレゼント応募等のキャンペーンほか、宿泊や来脂、セミナーなどの日時予約、クーポンやメルマガの配信等がある。
ケータイプロモーションを最大限に生かすために、売れる仕組みの3つのステップ、「集める」「伝える」「動かす」という課程について考えてみよう。まず、「集める」というのは、企業側にとっては見込み顧客のデータを収集することにあたる。
つまり、携帯メールのアドレスをいかに取得するかというプロセスだ。テレビ、新聞、雑誌などマス4媒体のほか、商品広告やPOP、イベントなどでの告知や、PCサイトからの誘導手法がある。
この際、いかにユーザー側に面倒な手間をかけさせずに、自社のケータイサイトまで誘導するかが肝となる。面倒な手入力を必要としないルート、QRコードや空メールなど、工夫を凝らしてこのプロセスをクリアしているのが現状だ。
そうして集められたアドレスに対し、今度は「伝える」という直接的なプロモーションを施すことになる。このステップで必要なのは、継続的なコミュニケーションを図っていくことだ。
そのためには、顧客が必要としている情報を届け、次のアクションにいかにしてつなげていくかが重要になる。たとえば、店舗を持つ場合であれば、クーポンや時節の最新ニュースを届けることで、来店を促す。

「伝える」との境界線は暖昧だが、より正しく、最適化して顧客を「動かす」というニュアンスである。これを適切に実行するためには、集めたデータを読み解くことができるかが重要であり、顧客をうまく動かしていくための分析が欠かせない。
そこで、ユーザーがとったアクションの履歴を詳細に記録できるように、熟慮されたシステムが必要になってくる。たとえば、まず、メールによる会員登録の告知をした場合、これに対して登録に至った会員の数。
登録した会員のうち、結果的に退会に至ったユーザーの検証。メールの配信数。
配信したメールからウェブサイトへのアクセス数とユニークアクセス数など。こうしたデータを最終的な購買数と照らし合わせることで、理想的なマーケティングが行える。
プロモーションを始めるには、専門のASPと契約するとよい。では、ASPとの契約にあたって重視すべきポイントとは何だろうか。
第一に、セキュリティが挙げられる。顧客の個人情報を扱うのだから、この点については非常に注意したい。
顧客情報の流出は、昨今では決して珍しいニュースではないが、それだけに、企業側の信用失墜の度合いにはリアリティーがある。

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